いつも、老後の貯金や年金、仕事について不安を感じていませんか。
実は、打つ手は早ければ早いほど、実効的な手立てになって老後の生活を守ることにつながって行くのです。
なぜなら、なんとかなるだろうとタカを食って、いざ65歳や70歳になってから、どうにもならないという現実に気づいたという人があまりにも多いのです。
この記事では、団塊の世代が７5歳を迎える2025年問題の本質、介護崩壊問題、介護難民問題について、紹介しています。さらに、その10年後の2035年に起こるもっと恐ろしい問題についても書いています。
記事を読み終えると、気を引き締めて、自分の老後の問題と向き合うことの重要性がさらに理解できるでしょうし、それが結局、自分の老後を幸せにする一歩に繋がると思います。
2025年問題、恐るべきは介護崩壊
介護崩壊の結果生まれる、介護難民が増え続ける10年
今後、65歳以上の高齢世帯が2035年には４割を超えると言われています。
地方の高齢化は本当に深刻だと言われています。また、東京都や大阪府など都市部でもシニア層が急増しています。
また、高齢世帯のなかでも独居老人の割合が2035年には46都道府県で３割を超えるそうです。ようするに、家族の介護が受けられない人が増えるわけです。
団塊の世代が介護負担の主役になっていく
団塊世代は1991年のバブル景気の崩壊をきっかけに「お荷物世代」へと突入したと言われます
会社でも合理化の対象となり、さらに高齢者の仲間入りすることで、社会保障の危機を作り出し、さらなる高齢化は介護体制の崩壊へとつながりかねないといわれています。
団塊の世代とは？
高度成長を支えた主人公
団塊世代とは、戦後まだ荒廃していた社会に誕生した人たちの世代です。団塊世代の出生数は、1947年が約２６８万人、48年が約２６８万人、49年が約２７０万人です。本当に多いことがわかるでしょうか。
ちなみに、現在の出生数は100万人を割っています。そのうち、2025年には80万人を割っていると予想されています。
この団塊世代が、戦後高度経済成長を担い、今日の消費文化やファッションなどの基本的な文化をつくり出したわけですね。
団塊の世代がお荷物に
介護負担の主役になる
団塊の世代とは、戦後のベビーブームの時に生まれた世代です。
この人たちが、後期高齢者の仲間入りをしていきます。
この団塊の世代は1991年のバブル景気の崩壊後は社会のお荷物世代と言われるようになってきました。
会社では合理化の対象、高齢者の仲間入りをすると、社会保障の危機、強いては介護体制の崩壊、といいように言われた試しがないわけです。
団塊の世代に責任はない
実は高度成長を支えてきた
団塊の世代の出生数は、1947年に約２６８万人、48年は約２６８万人、49年で約２７０万人となっています。
ここ最近の日本の出生数は100万人を下回っていますから、どれだけ多くの人が生まれたかということがわかると思います。
この団塊の世代は、戦後の高度経済成長の中心となって社会を発展させ、消費文化やファッションなどの基本的な文化をつくりあげてきたと言われています。
まず、やってくる2025年問題
これは、団塊の世代が後期高齢者(75歳以上)になる年です。現在の要介護者のうち前期高齢者(65～74歳)の要介護認定率はわずか4%です。
それに比べて、後期高齢者では29%に跳ね上がるそうです。ようするに、75歳以上の人口が増えることで介護される側の人数が爆発的に増加するんですね。
結論としては、2025年には介護する側の人間が足りなくなってしまうという問題なんです。
次にやってくる2035年問題
2025年の更に10年後の2035年には、後期高齢者人口が 3,500万人に達する予想です。世帯主が75歳以上の世帯が約４割と推計されています。
団塊世代は85才になり、死亡平均年齢に達します。ようするに2035年からが大量に介護サービスを受ける可能性のある高齢者が急増するというのが2035年問題なんです。
